インフルエンザで48時間以上経ってしまったら子どもも大人も治療は限られる？

抗インフルエンザ薬は、増えようとするウイルスを抑える薬です。ウイルスの増殖がさかんな発症早期に使い始めるほど効果を得やすいため、「発症から48時間以内」が原則とされています。ここでは薬の仕組みと、48時間をいつから数えるのかを整理します。

厚生労働省の「インフルエンザQ&A」では、発症から48時間以内に服用を始めると、発熱期間が通常1〜2日短縮されるとしています。一方、発症から2日ほどたつころには体内のウイルスはすでに増えきっていることが多く、薬で抑えられる余地が小さくなります。

表① 主な抗インフルエンザ薬

ノイラミニダーゼ阻害薬は、増えたウイルスを細胞から切り離す酵素を阻害して、感染の広がりを抑制します。バロキサビル マルボキシルは、細胞内でウイルスが増殖の準備をする段階を止めるタイプです。作用のメカニズムは違っても、ウイルスがこれ以上増えないように抑える点は同じです。どの薬を使うかは、医師が年齢や症状、持病などをふまえて判断します。

48時間は、インフルエンザらしい症状が始まった時刻から数えます。目安になるのは、急に熱が38度に達した、強い寒気がした、体がだるくて起き上がれない、といった変化があらわれたタイミングです。金曜日の夕方に発熱したなら、48時間後は日曜日の夕方です。木曜日や金曜日に発症すると、このように48時間の期限が週末にかかります。連休や休日の前も同じです。

熱が上がった時刻をメモしておくと、受診したときに医師が薬を使うかどうかを考える材料になります。時刻があいまいなときは、「いつごろから熱が上がったか」をおおよそで伝えれば十分です。

発症直後、症状（例えば発熱、悪寒、関節痛など）が出た時点からできるだけ早く抗ウイルス薬を開始することが、効果を高めるカギであることが多くのガイドラインで示されています。

米国CDC（疾病予防管理センター）も、症状が出てからできるだけ早く治療を始めることを推奨しています。持病がなく重症化リスクの低い外来の方については、発症から2日（48時間）以内に始められる場合に治療を検討するとしています。

つまり、発熱をはじめとするインフルエンザ症状が出てから48時間を過ぎてしまった場合、「抗ウイルス薬を使っても十分な効果が期待できない」という印象を受けるのは、一定の根拠があります。

ただし、「まったく効果がない」というわけではありません。例えば重症化リスクのある入院患者では、48時間以上経ってからの投与でも効果を認めたという報告もあります。

国内では、日本小児科学会の指針も48時間以内の使用を原則にしていますが、重症化しやすい子どもで症状が長引いている場合は、48時間を過ぎていても抗インフルエンザ薬を使うことを考えるとしています。日本感染症学会も、入院した方や、重症または症状が進行している方には発症から何日たっているかに関係なく、また持病などで合併症を起こしやすい方にも、できるだけ早く治療を始めるよう提言しています。

したがって、「48時間を過ぎた＝抗インフルエンザ薬は完全に無意味」という理解は正確ではなく、状況（年齢・基礎疾患・症状の重さ）により、医師が判断すべきです。

インフルエンザが重症化しやすい次のような方は、48時間を過ぎていても、医師の判断で抗インフルエンザ薬による薬物治療が検討されます。

• 65歳以上の方
• 乳幼児（特に2歳未満）
• 妊婦の方、出産後まもない方
• 喘息やCOPD（慢性閉塞性肺疾患）など、慢性の呼吸器疾患がある方
• 心疾患、糖尿病、腎臓の病気などの持病がある方
• 免疫抑制剤やステロイドを長く使っているなど、免疫のはたらきが弱まっている方

持病がなくても、症状が重い方や日ごとに悪くなっている方は、治療の対象になることがあります。「もう48時間を過ぎたから」と自己判断せず、医師の診察を受けましょう。

ここで言う「対症療法の薬」とは、抗ウイルス薬ではなく発熱・頭痛・関節痛・咳・のどの痛みなどを和らげる薬（解熱剤・鎮痛剤・咳止めなど）を指します。

これらについては、発症から時間が経っていても症状がある限り「症状を和らげる」という目的においては変わらず有効であると考えられます。

つまり、「発熱して苦しい」「頭痛・関節痛が強い」「咳がひどい」という段階で、抗ウイルス薬の開始が難しくなったとしても、痛み・発熱・不快感を軽くするための薬は依然として意味を持ちます。

ただし、これらはインフルエンザウイルスの増殖そのものを抑えるわけではなく、あくまで症状を緩和するものですので、「治療が限られる」という意味では抗ウイルス薬ほどの“病態を変える”力を持っているわけではありません。

■解熱剤はアセトアミノフェンが基本

解熱鎮痛剤を選ぶなら、インフルエンザではアセトアミノフェン（カロナールなど）が第一の選択肢です。子どもでは、38.5度以上の熱でつらそうにしているときに使うのがひとつの目安とされます。量や間隔は、医師・薬剤師の指示を仰いだうえで服用してください。

アスピリンなどのサリチル酸系の薬は、インフルエンザの子どもにライ症候群という重い病気を引き起こすおそれがあるため、15歳未満には原則として使いません。特に子どものインフルエンザでは、ジクロフェナクナトリウムやメフェナム酸を含む解熱剤も、脳症との関連が問題になったことから使わないこととされています（厚生労働省）。手元の市販薬を使う前に、箱の成分表示を確認しましょう。

■咳・痰・喉の痛みには症状に合った薬を

咳がつらいときは咳止め、痰がからむときは去痰薬、喉の痛みにはトローチやうがい薬など、症状に合わせて薬を使い分けると体を休めやすくなります。市販薬の成分の選び方は、次の記事で詳しく解説しています。

⇒インフルエンザの市販薬おすすめ成分と禁忌成分を解説｜病院に行けない時の対処法【医師監修】

発症から48時間以上経過すると、インフルエンザウイルスが体内である程度増殖・広がりをして、症状がピークまたはピークに近づいているケースが多く見られます。そのため、以下のような傾向が考えられます。

• 発熱や頭痛・関節痛などの症状が強く出て、解熱・鎮痛剤だけでは改善に時間がかかることがある。
• 咳・のどの痛み・鼻汁・倦怠感など呼吸器症状・全身症状が長引く可能性が出てくる。
• 二次的な合併症（たとえば細菌性肺炎、気管支炎の悪化、脱水など）を起こすリスクが高まる。

このような状況では、抗ウイルス薬の“ウイルス増殖を抑える”という作用を活用しにくくなっていることが背景にあります。

■回復までの経過の目安

持病のない方であれば、多くは発病から1週間前後で回復期を迎えます。熱が下がってからも、咳や体のだるさがしばらく残るのはめずらしいことではありません。

■注意したい合併症と、すぐ受診したいサイン

インフルエンザは、ウイルスによる感染症の中でも合併症を起こしやすい病気です。ウイルスそのものが肺に炎症を起こすウイルス性肺炎や、あとから細菌が加わる細菌性肺炎のほか、まれに心筋炎や脳症を起こすこともあります。次のような場合は、48時間を過ぎていても、できるだけ速やかに受診してください。

• 呼吸困難がある、胸の痛みが続く
• いったん良くなった熱や咳が、再びぶり返して悪化した
• 持病の症状が悪くなってきた

■発汗による脱水を防ぐ

高熱による発汗が続くと、知らないうちに多くの水分を失います。食欲がなく食事の量が少ない日は、そのぶん水分も不足しやすいため、喉が渇く前からこまめに飲みましょう。

「発症から48時間以上経ったからもう手遅れ」と諦める必要はありません。病院を受診することで以下のような対応が可能です。

• 状態の悪化（肺炎・脱水・気管支炎・中耳炎など二次合併症）の有無を確認・早期介入。
• 解熱・鎮痛・咳・のどの痛みなど症状管理。症状が強ければ薬の変更・追加の検討。
• 必要に応じて抗ウイルス薬の使用判断。高リスク（基礎疾患あり、高齢者、幼児など）では、48時間超えても投与を検討するガイドラインがあります。
• 入院が必要な場合の早期搬送・治療。

つまり、48時間以上経過しても「何もできない」のではなく、状況を見て適切な医療的対応が行われます。

多くの健康な成人・子どもでは、インフルエンザ感染は自然に治癒することがあります。

ただし、症状が強い、長引く、脱水傾向がある、基礎疾患があるなどの場合は、対症療法や薬の使用を検討すべきです。

抗ウイルス薬が発症48時間以内の開始で最も効果的であるものの、発症後48時間以上経過していても「全く意味がないわけではない」という報告があります。

特に重症化リスクの高い患者では、時間がたってから開始しても有益とされる場合があります。

症状がつらく「このまま我慢しているのはしんどい」と感じる場合には、小児科・内科など医療機関に相談するのが安心です。

インフルエンザが自然に治っていくのは、体にそなわった免疫がウイルスを追い出していくからです。自宅で療養しながら回復を待つあいだは、そのはたらきを支えるために、何より体を休めることが大切です。

• 休養：仕事や家事、勉強は無理をせずいったん休み、安静にしてしっかり眠る
• 水分：一度にたくさん飲むより、こまめに口にするのがコツ。白湯やお茶のほか、汗をたくさんかいたあとはスポーツドリンク、ぐったりして脱水が心配なときは経口補水液が向いています
• 食事：食欲が戻るまでは、スープや果物など口に入りやすいものを食べられる分だけで十分です。体力が戻るにつれて、普段の食事に近づけていきましょう
• 体温：朝と夜など時間を決めて測ってメモしておくと、受診したときに熱の経過を医師に伝えやすくなります

子ども、とくに乳幼児は、インフルエンザで重症化しやすい年代です。赤ちゃんや小さな子どもはつらさを言葉でうまく伝えられないため、48時間を過ぎていても、保護者が異変に早く気づけるよう、こまめに様子を見てあげてください。

子ども、特に5歳以下の幼児は、インフルエンザに関連して「インフルエンザ脳症」という比較的まれではあるものの重篤な合併症を発症するリスクがあります。

⇒インフルエンザ脳症になりやすい子どもはいる？病状やリスク因子を解説

インフルエンザ脳症は、発熱後急速に意識障害・痙攣などを伴うことがあり、治療が遅れると重篤な結果を招きやすいため、以下の点に注意が必要です。

• 発熱が早期から高く、持続する。
• 意識がぼんやりする、ぐったりしている、または異常に機嫌が悪い、痙攣を起こすなど。
• 呼吸が早い・止まる・水分をとらない・脱水傾向にある。

こうした場合、48時間以上経過していても「早めに受診」すべきです。

確かに48時間を過ぎると抗ウイルス薬の“ピーク効果”は落ちますが、受診して状態の評価を受けることで、合併症の早期発見・水分補給・適切な解熱対策などが可能です。

さらに、子どもが長時間病院に行かない・受診を避けると、状態が悪化してから慌てて行くことになり、救急対応となるリスクが高まります。

受診の目安としては「高熱が続く」「機嫌が非常に悪い」「水分がとれない」「呼吸が苦しそう」「意識がもうろうとしている」「痙攣を起こした」など、通常の風邪より明らかに様子がおかしいと感じたら、できるだけ早めに医療機関を受診してください。

インフルエンザウイルスに感染すると、短期間で重症化するリスクを常に伴います。

子どもの場合、インフルエンザに関連して以下のような注意すべき点があります。

• 異常行動：特にインフルエンザ治療薬とは直接関係しないものの、高熱時や解熱後に子どもが急に錯乱状態になる・意味の分からない言動をするという報告があり、注意が必要です。
• 呼吸・水分・機嫌・意識状態：呼吸が速い・苦しい、水分を受け付けない、尿が出ない・出にくい、機嫌が悪すぎる・動かないなどは、受診のサインです。
• 合併症のリスク：先述のインフルエンザ脳症を含む神経系合併症、気管支炎・肺炎・中耳炎などの合併症が、特に幼児では起こりやすいとされています。

したがって「熱が下がったから安心」と安易に判断せず、むしろ熱が下がった後の“様子”にも気を配るべきです。

結論として、学校は「発症後5日」かつ「解熱後2日（幼児は3日）」がたつまで出席停止です。大人の職場復帰には法律上の決まりがないため、勤務先の規定を確認したうえで、この期間を参考にしましょう。

厚生労働省によると、インフルエンザにかかった人は、発症の前日から発症後3〜7日ほど鼻や喉からウイルスを出しているとされ、この間は感染力があると考えられます。熱が下がってすぐに外出すると、周りの人の感染リスクを高めてしまいます。

看病する家族がうつらないよう、食事や寝る場所はできるだけ分け、看病のあとはせっけんで手洗いをしましょう。こまめな換気とマスクの着用も、家庭内での予防に役立ちます。

学校保健安全法施行規則は、インフルエンザの出席停止期間を「発症した後五日を経過し、かつ、解熱した後二日（幼児にあつては、三日）を経過するまで」と定めています。つまり、発症後5日がたち、さらに熱が下がってから2日（幼稚園などの幼児は3日）がたつまでは登校・登園できません。発症した日を0日目として数えるため、熱がすぐに下がっても、学校に行けるのは早くて発症から6日目です。

保育園に通う赤ちゃんや幼児は、自治体や園ごとに決められた登園の目安があるため、通っている園の決まりを確認しましょう。くわしい日数の数え方は、次の記事で解説しています。

⇒インフルエンザで休む期間は何日？大人・子供の復帰目安とその計算方法【医師監修】

大人の職場復帰には法律上の決まりがないため、勤務先の規定に従います。迷うときは、子どもの出席停止期間（発症後5日かつ解熱後2日）を参考にしましょう。職場から受診の証明や診断書を求められた場合は、オンライン診療でも、医師の診察を受けたうえで発行を相談できます。

A. 抗インフルエンザ薬が出ないこともありますが、受診する価値はあります。持病がなく症状が落ち着いてきている方では、抗インフルエンザ薬を使わずに様子を見ることもあります。その場合も、熱や咳、喉の痛みを和らげる薬が処方され、合併症が起きていないかを診察で確認してもらえます。重症化リスクの高い方や症状が重い方では、48時間を過ぎていても抗インフルエンザ薬が検討されます。

A. 検査を受けることはできます。48時間を過ぎたあとでも、インフルエンザかどうかを調べる検査は可能です。医師は検査の結果だけでなく、熱の経過や周りでの流行状況などもふまえて診断し、ほかの病気が隠れていないかも確認します。

A. 高熱が続いたあとは体力が落ちているため、解熱後も体がだるい、咳が残るといった状態がしばらく残ることがあります。睡眠と食事をしっかりとって、少しずつ回復を待ちましょう。ただし、だるさが日ごとに強くなる、息苦しさが出てきたといった場合は、合併症の可能性もあるため医師の診察を受けてください。

発症から48時間を超えてしまった場合、抗インフルエンザ薬（ウイルスを直接抑える薬）の“理想的な効果”は低下するものの、「もう何もできない」というわけではありません。症状を和らげる薬、合併症を防ぐ早期受診・対策、そして子ども・高齢者・基礎疾患がある方では48時間以上経過後でも医療機関での判断・治療が重要です。

特に子ども（5歳以下を含む）は、インフルエンザ脳症などまれでも重篤な合併症のリスクがあるため、発熱・機嫌・水分・呼吸などの“様子”を見逃さず、疑わしいと感じたら早めに受診を心がけましょう。

外出が難しい状況でも医師に相談できる手段として、オンライン診療という選択肢があります。

SOKUYAKUでは、スマートフォンから医師に相談でき、現在の症状に応じた受診の目安や対応について確認することが可能です。

48時間を過ぎていても、オンライン診療で医師に相談できます。医師が問診や症状の経過から必要と判断した場合は、抗インフルエンザ薬や解熱剤などが処方されます。

オンライン診療サービスSOKUYAKU（ソクヤク）なら、スマホひとつで予約から診察、お薬の受け取りまで完結します。当日予約に対応し、土日祝日を含めて365日受診できるため、週末や休日に発症して受診のタイミングを逃しそうなときにも利用できます。お薬は全国に配送でき、最短で当日中に自宅へ届きます。職場や学校に提出する診断書が必要な場合も、診察時に医師へご相談ください（即日発行に対応する医療機関があります）。

※診療時間、お薬の配送時間、診断書の発行可否は、医療機関や地域によって異なります。当日配送は離島などを除きます。

なお、息ができないほど苦しい、意識がはっきりしない、けいれんが続くといった緊急のサインがあるときは、オンライン診療ではなく救急車を呼んでください。救急車を呼ぶべきか迷うときは、救急安心センター（#7119）に電話で相談できます（実施していない地域もあります）。子どもの場合は、夜間の急な症状にも対応する子ども医療電話相談（#8000）があります。

参考文献

• 厚生労働省「インフルエンザQ&A」
  https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html
• 日本小児科学会 予防接種・感染症対策委員会「2025/26 シーズンのインフルエンザ治療・予防指針」
  https://www.jpeds.or.jp/uploads/files/20251022_2025-2026_infuru_shishin.pdf
• 日本感染症学会「日本感染症学会提言 ～抗インフルエンザ薬の使用について～」
  https://www.kansensho.or.jp/modules/guidelines/index.php?content_id=37
• Centers for Disease Control and Prevention「Influenza Antiviral Medications: Summary for Clinicians」
  https://www.cdc.gov/flu/hcp/antivirals/summary-clinicians.html
• e-Gov法令検索「学校保健安全法施行規則」
  https://laws.e-gov.go.jp/law/333M50000080018
• 厚生労働省「インフルエンザにより発熱に対して使用された解熱剤について」（2001年5月30日）
  https://www.mhlw.go.jp/houdou/0105/h0530-4.html